マイホームは高額な買い物であることから、実際に購入する際にはその時点の年収が大きなポイントとなります。
予算計画や返済計画に欠かせない住宅ローンで借りる金額や毎月の返済金額を決める際にも、年収との兼ね合いが大切です。
そこで今回は、不動産購入時の年収と予算の関係や、年収と返済比率との関係を解説します。
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不動産購入と年収の関係①予算の考え方
不動産購入の予算を考える場合、年収の5～7倍となる価格を目安に物件を探すのがおすすめです。
これは年収倍率ともよばれる考え方で、具体的には不動産購入価格が世帯年収の何倍かを計算します。
ただし、実際に不動産を購入するにあたり考えなければならないのが、どのように資金を準備するかといった問題です。
世帯年収からおおよその購入予算は把握できるものの、頭金と住宅ローンの借入可能額を足した金額が実際の予算となります。
住宅ローンの借入可能額は収入金額によってある程度決まりますが、頭金はそれぞれの貯金額に左右されます。
予算を考える際には、無理のない金額を頭金として設定するよう注意しましょう。
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不動産購入と年収の関係②予算の計算方法
いくらの物件を購入できるかは、頭金+住宅ローン借入可能額で計算できます。
頭金として不動産価格の1～2割を用意するのが一般的ですが、不動産購入には税金や手数料がかかるため、頭金として貯金の切り崩しすぎには注意してください。
また、住宅ローン借入可能額は購入する不動産や契約条件などにより差があり、上限まで借りると返済が苦しくなるリスクがあります。
そのため、不動産購入時に予算の一部として住宅ローン借入額を考える際は、毎月いくらまでならば無理なく返済できるか、返済期間や金利も考慮して決めなくてはなりません。
毎月10万円を返済にあてると仮定して購入できる不動産価格をシミュレーションした場合、頭金なし、返済期間35年、金利1.26％の場合で3,395万円ほどです。
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不動産購入と年収の関係③返済比率
不動産購入の予算を考える際に、毎月の返済額をいくらに設定するか悩むかもしれません。
このような場合、住宅ローンの返済比率が返済額決定の目安となります。
住宅ローンの返済比率とは、年収に対して年間のローン返済額が占める割合のことです。
無理なく安全に住宅ローン返済を続けていける住宅ローン返済比率は、30～35％程度とされています。
実際に住宅ローン返済負担率決める際には、ライフプランも考慮に入れて余裕のある数値を選択するのがおすすめです。
小さな子どもがいるファミリーであれば、進学のために貯蓄をする必要があることから、住宅ローン返済比率は少なめにすると良いでしょう。
万が一の病気や介護による収入減に備える場合も、住宅ローン返済比率を上げすぎると返済が苦しくなるため注意してください。
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まとめ
マイホームを購入する際の予算は、世帯年収の5～7倍ほどが目安です。
実際に購入できる不動産価格を計算する場合、自己資金である頭金+住宅ローン借入可能額で求められます。
無理なく返済できる住宅ローン返済比率もチェックして、不動産購入計画を考えてみてください。
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